社会学
軌跡とこれから
ＥＮＥＯＳグループは、100年以上にわたる歴史の中で、社会に必要な価値を提供し続けてきました。
石油と銅にまつわる社会環境の変遷を追いかけながら、ＥＮＥＯＳグループの成長の軌跡と将来の「ありたい姿」をご紹介します。
ＥＮＥＯＳグループの軌跡
当社の動き
社会の動き
- 1880年代～
明治・産業振興の黎明期 -
【石油】【銅】石油＝オレンジ銅＝黄色
1888年 有限責任日本石油会社の誕生
新潟県で原油の生産開始
▲尼瀬油田
1905年 日立鉱山開業
（1914年 世界一高い大煙突建設により煙害を克服）
▲1914年に建設された日立鉱山大煙突
1916年 佐賀関製錬所開設
▲佐賀関製錬所
1919年 日本初のガソリンスタンドが開設
- 1940年代～
戦後～高度経済成長期 -
【石油】【銅】石油＝オレンジ銅＝黄色
1940年代 戦後、産業の復興による石油製品需要の伸長に伴い全国で製油所が新設
1950年代 石油化学製品の国産化が開始
石油化学製品の国産化
プラスチックの原料となるポリエチレン、合成ゴムなどの国内生産を開始
政府主導のもと、国際競争力強化を旗印に急成長を遂げる1950年代 国内銅需要拡大、金属価格の急騰
国内鉱山の隆盛期、20を超える鉱山が稼働銅需要の増加
戦後の電力、通信網の復興整備により、電線などに使用される銅の需要が拡大
1960年代 石炭から石油へのエネルギー転換
マイカーの急速な普及などにより、製油所の新設が加速
→急拡大するエネルギー需要を支える全国に製油所を開設
▲当社グループの製油所配置図（2021年10月時点）
1963年 銅の貿易自由化
貿易自由化
銅の輸入自由化により価格下落、国内鉱山の採算悪化
1964年 倉見工場開設
黄銅（銅・亜鉛の合金）などを板・条※に加工し付加価値を高める、伸銅事業に進出
※薄く延ばした板をコイル状に巻いたもの
→圧延銅箔、高機能銅合金条の製造拠点へ
▲倉見工場
- 1970年代～
グローバル化の時代 -
【石油】【銅】石油＝オレンジ銅＝黄色
1970年代 オイルショック
オイルショック
中東での戦争を機に原油供給が逼迫し、原油価格が高騰した
→原油の安定供給確保の観点から、輸入原油の多角化と海外における自主開発油田が拡大
▲当社グループの油ガス田権益（2022年4月時点）
国内鉱山の閉山と海外鉱石の確保
国内鉱山は鉱量枯渇、変動為替による経済性低下により閉山、生産コスト低減のため製錬所の大型化と海外鉱石の確保へ
1970年 佐賀関・第1自溶炉完成（1973年第2自溶炉完成）
銅原料中に含まれる硫黄の酸化熱により溶解を行う高効率な製錬法を導入、生産能力を増強
1978年 日立・リサイクル炉新設 環境リサイクル事業開始
産業廃棄物などから有価金属を回収
1980年代以降、国内石油産業の効率化を図るため段階的に規制緩和が進む
1981年 日立鉱山、鉱量枯渇により閉山
1981年 エレクトロニクス産業の進展
家電などの生産拡大に伴う電子材料需要の増大
1981年 日鉱グールド・フォイル（現 日立事業所銅箔製造部）設立
→電解銅箔、圧延銅箔などの生産
1985年 磯原工場操業開始
半導体や液晶ディスプレイなどに使用されるスパッタリングターゲット、化合物半導体などの生産
→電子材料事業への本格進出
▲磯原工場
1990年 チリ エスコンディーダ銅鉱山生産開始
▲エスコンディーダ銅鉱山
1996年 石油の自由化
石油の自由化
「特定石油製品輸入暫定措置法」が廃止され、海外からの石油製品の輸入が事実上解禁された。国内価格に比べて割安な海外製品の流入により、販売競争の激化につながった
→競争力強化や生き残りをかけて、石油会社の集約が加速1997年 京都議定書が採択
京都議定書
先進国を対象に温室効果ガスの排出削減目標を義務付けた世界初の国際協定
1998年 セルフSS（セルフ式ガソリンスタンド）の解禁・導入
1998年 自社発電による法人向けの電力販売事業を開始
1999年 LG-ニッコー・カッパー（現 LS-ニッコー・カッパー）による日韓合弁銅製錬事業開始
- 2000年代～
新たなる挑戦 -
【石油】【銅】石油＝オレンジ銅＝黄色
2000年 国内石油製品需要が減少に転じる
→石油製品以外の高付加価値事業として、石油化学事業を拡大
2000年 チリ ロス・ペランブレス銅鉱山生産開始
▲ロス・ペランブレス銅鉱山
銅需要の拡大
アジアの経済発展により、世界の銅需要拡大。銅鉱山は開発が進み、奥地・深部・純度の低下が課題に
2000年 三井金属鉱業との合弁によりパンパシフィック・カッパー（PPC）設立
2001年 ＥＮＥＯＳブランドの誕生
2006年 ベトナムの随伴ガス回収・有効利用プロジェクトがCDM(Clean Development Mechanism）として登録
2009年 高度化法の制定、以降順次拡大
高度化法
エネルギーを安定的かつ適切に供給するために、国内でエネルギーを供給する事業者に対して、非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用を促す法律。石油会社の再編や精製能力削減を後押しした
2010年 新日本石油と新日鉱グループの経営統合により、ＪＸグループ発足
2013年 メガソーラー発電事業の開始
▲メガソーラー発電所
2014年 国内初の水素ステーションが開所
▲水素ステーション
2014年 100％日本資本によるチリ カセロネス銅鉱山 銅精鉱生産開始
▲カセロネス銅鉱山
2015年 パリ協定合意
パリ協定
「京都議定書」の後継となる2020年以降の温室効果ガス排出削減などのための新たな国際枠組み。途上国を含む全ての参加国が削減努力の対象で、産業革命前からの世界の気温上昇を、2℃より十分下方に抑える（2℃目標）とともに1.5℃に抑える努力を継続することが目的に盛り込まれた
→世界的な脱炭素化の潮流が加速2016年 電力の全面自由化
電力の全面自由化
企業や一般家庭向けの電力小売りが全面自由化され、さまざまな業種の企業が地域の枠を超えて電力の販売に参入できるようになった
2016年 家庭用電気小売事業へ参入、「ＥＮＥＯＳでんき」の提供開始
2017年 米国でCO₂-EORの操業開始
2017年 ＪＸグループと東燃ゼネラルグループの経営統合により、ＪＸＴＧグループ誕生
2017年 佐賀関製錬所自溶炉リニューアル
リサイクル原料増処理へ
2018年 H.C.Starck Tantalum & Niobiumの株式取得（2020年TANIOBISに社名変更）
高機能タンタル・ニオブ製品の拡充
2017年 ガスの自由化
2019年 家庭用都市ガス小売事業へ参入、「ＥＮＥＯＳ都市ガス」の提供開始
2019年 2040年に向けた長期ビジョンを公表
2019年 TCFD提言に賛同・署名
データ社会の進展
スマートデバイス、通信インフラ、パワーデバイスなどに使用される先端素材需要が急速に拡大
2020年 2040年カーボンニュートラルを表明
2020年 圧延銅箔・高機能銅合金条、半導体用ターゲットの2017年度比30％能力増強完了、半導体用ターゲットの更なる能力増強を決定
→機動的な能力増強と新規材料開発を進め、データ社会の進展を支える高付加価値な先端素材事業を成長のコアに
2020年 グループ名称を「ＥＮＥＯＳグループ」へ変更
2022年 米国におけるCCS/CCUS事業を100％子会社化
2022年 茨城県ひたちなか市と北米に新工場建設を決定
→先端素材の能力増強に加え、新規事業を担う中核拠点に
2023年 チリカセロネス銅鉱山の一部権益売却を決定
→先端素材事業を中心とした注力分野へ経営資源を集中
2023年 新たな長期ビジョンを公表
2023年 ＪＸ金属の上場準備を開始
2024年 機能材事業・電気事業・再エネ事業の分社化を実行
-
日本のエネルギートランジションをリードし、
カーボンニュートラル社会においても
メインプレイヤーでありつづける存在へ -
成長戦略の確実な実行により、
次世代先端素材の
持続的な成長・拡大を実現
ＥＮＥＯＳグループのこれから
ＥＮＥＯＳグループ長期ビジョン
ＥＮＥＯＳグループは、
『エネルギー・素材の安定供給』と『カーボンニュートラル社会の実現』
との両立に向け挑戦します。
『エネルギー・素材の安定供給』という責任を、「今」も「将来」も果たしながら、
エネルギーのトランジションによって、『カーボンニュートラル社会』を実現させる。
人類にとっても大きなチャレンジであるこの課題を、
私たちＥＮＥＯＳグループは着実に成し遂げていくことで、企業価値の最大化を図っていきます。
ＥＮＥＯＳグループは、変わりゆく社会の中で、
将来にわたって人々に必要とされるグループであり続けたいと考えています。