新潟の県会議員内藤 久寛は、自宅近くの尼瀬（新潟県三島郡）での油井掘削を見て石油事業に関心を抱いた。内藤は、アメリカの石油事情などの知識を得て、石油事業が将来非常に有望であることを確信した。郷里の有力者・県会議長山口 権三郎に石油会社の設立を相談し、これにより山口を中心として1888（明治21）年5月有限責任日本石油会社が設立された。初代社長には内藤（当時28歳）が就任した。日本石油会社は会社創立の直後、尼瀬の海岸を埋め立て、海中に油井を掘削して成功を収め、発展の礎を築いた。

三菱商事は、1923（大正12）年原油および重油の輸入販売に乗り出し、翌年には燃料部を設けたが、国内に製油所を建設する必要性を感じた。輸入原油および石油精製技術の獲得のため、三菱合資会社、三菱鉱業株式会社、三菱商事株式会社が協力して、石油取引上深い関係にあったサンフランシスコのアソシエーテッド石油会社（Associated Oil Co.）との共同出資により、1931（昭和6）年2月に三菱石油を設立した。

小坂鉱山（秋田県）の再建で自信を深めた久原 房之助（くはら ふさのすけ）は、1905（明治38）年赤沢銅山（茨城県）を買収し、日立鉱山として開業した。久原は、開業当初から、機械化・近代化に意を用い、他山から鉱石を買い入れて製錬する「買鉱製錬」を他社に先駆けて本格的に展開することにより、大規模経営に邁進した。1912（大正元）年、個人企業であった久原鉱業所を株式会社に改組し、久原鉱業株式会社を設立した。鉱山・製錬事業にとどまらず、石油探鉱、機械製作部門の拡充、商事会社の設立、農園の経営など、国内外で積極的に多角経営を展開。久原鉱業の総資産額は、1919（大正8）年には、川崎造船所に次ぐ全国第2位となった。1928（昭和3）年、久原鉱業は日本産業に改称、さらに翌年、主軸事業であった鉱業部門の分離・独立により日本鉱業を設立した。

北樺太石油支配人であった野口 栄三郎は、部下の薄井 久男とともに、1933（昭和8）年東洋商工株式会社を設立。高級潤滑油の生産、さらには燃料油の生産を目指した。その後、高オクタン価航空揮発油の国産化を目標にし、陸軍航空本部の援助支持の下に、東亜燃料工業とは別個に航空揮発油製造に当たることとなった。1941（昭和16）年、社名を興亜石油に改め、定款から石油以外の諸事業を削除した。

石炭から石油へのエネルギー転換が進む中で、八幡製鐵および鉄鉱石・鉄鋼製品の大手商社木下商店は、石油精製事業への進出を模索した。木下商店内に編成された設立準備会では、製油所用地の購入交渉と並行して新会社の設立準備を進め、1960（昭和35）年9月には、設立計画書を完成させた。同年12月、八幡化学工業、木下商店、八幡製鐵、大洋漁業、九州電力、小野田セメントの出資により、九州石油が設立された。

1939年、航空ガソリン、航空潤滑油の製造のため、東亜燃料工業が、日本の石油会社8社の共同出資により設立される。
東亜燃料工業はスタンヴァックと提携し、スタンダード・オイルの技術を導入。また、スタンヴァックは、東亜燃料工業の株式の51％を取得（後年50％へ引き下げ）。

1963年にモービル石油と三井石油の折半出資により石油精製専業会社の極東石油工業を設立。

スタンヴァックは解体され、モービル石油とエッソ石油が設立される。

スタンヴァックは解体され、モービル石油とエッソ石油が設立される。

エクソンとモービルが1999年に合併したことにより、両社が日本に出資している企業群の再編も進む。

2016年8月、ＪＸグループと東燃ゼネラルグループが経営統合契約等を締結。2017年4月、ＪＸＴＧグループが誕生した。