ENEOS Group History

1893

• 1893年 宝田石油株式会社の設立

  ▲ 宝田石油・小倉石油社長（上）、宝田石油東山油田の手掘井（明治中期）（下）

1894

• 1894年 有限責任日本石油会社から日本石油株式会社に改称

  新潟の県会議員内藤 久寛は、自宅近くの尼瀬（新潟県三島郡）での油井掘削を見て石油事業に関心を抱いた。内藤は、アメリカの石油事情などの知識を得て、石油事業が将来非常に有望であることを確信した。郷里の有力者・県会議長山口 権三郎に石油会社の設立を相談し、これにより山口を中心として1888（明治21）年5月有限責任日本石油会社が設立された。初代社長には内藤（当時28歳）が就任した。日本石油会社は会社創立の直後、尼瀬の海岸を埋め立て、海中に油井を掘削して成功を収め、発展の礎を築いた。

  ▲ 日本石油創業者（左）、尼瀬油田（明治中期）（右）

1919

• 1919年 日本初のガソリンスタンドが開設

1931

• 1931年 三菱石油株式会社の設立

  三菱商事は、1923（大正12）年原油および重油の輸入販売に乗り出し、翌年には燃料部を設けたが、国内に製油所を建設する必要性を感じた。輸入原油および石油精製技術の獲得のため、三菱合資会社、三菱鉱業株式会社、三菱商事株式会社が協力して、石油取引上深い関係にあったサンフランシスコのアソシエーテッド石油会社（Associated Oil Co.）との共同出資により、1931（昭和6）年2月に三菱石油を設立した。

1939

• 1939年 東亜燃料工業株式会社の設立

  1939年、航空ガソリン、航空潤滑油の製造のため、東亜燃料工業が、日本の石油会社8社の共同出資により設立される。
  東亜燃料工業はスタンヴァックと提携し、スタンダード・オイルの技術を導入。また、スタンヴァックは、東亜燃料工業の株式の51％を取得（後年50％へ引き下げ）。

  ▲ 東亜燃料　和歌山工場

1941

• 1941年 東洋商工株式会社から興亜石油株式会社に社名変更

  北樺太石油支配人であった野口 栄三郎は、部下の薄井 久男とともに、1933（昭和8）年東洋商工株式会社を設立。高級潤滑油の生産、さらには燃料油の生産を目指した。その後、高オクタン価航空揮発油の国産化を目標にし、陸軍航空本部の援助支持の下に、東亜燃料工業とは別個に航空揮発油製造に当たることとなった。1941（昭和16）年、社名を興亜石油に改め、定款から石油以外の諸事業を削除した。

  ▲ 野口栄三郎（左）、薄井久男（右）

1958

• 1958年 ゼネラル石油株式会社の設立

  ゼネラルのサービスステーション

  

• 1960年代　石炭から石油へのエネルギー転換

  マイカーの急速な普及などにより、製油所の新設が加速
  →急拡大するエネルギー需要を支える

  全国に製油所を開設

  当社グループの製油所配置図（2024年11月時点）

  

1960

• 1960年 九州石油株式会社の設立

  石炭から石油へのエネルギー転換が進む中で、八幡製鐵および鉄鉱石・鉄鋼製品の大手商社木下商店は、石油精製事業への進出を模索した。木下商店内に編成された設立準備会では、製油所用地の購入交渉と並行して新会社の設立準備を進め、1960（昭和35）年9月には、設立計画書を完成させた。同年12月、八幡化学工業、木下商店、八幡製鐵、大洋漁業、九州電力、小野田セメントの出資により、九州石油が設立された。

1963

• 1963年 極東石油工業株式会社の設立

  1963年にモービル石油と三井石油の折半出資により石油精製専業会社の極東石油工業を設立。

• 1980年代以降、国内石油産業の効率化を図るため段階的に規制緩和が進む

1996

• 1996年 石油の自由化

  石油の自由化

  「特定石油製品輸入暫定措置法」が廃止され、海外からの石油製品の輸入が事実上解禁された。国内価格に比べて割安な海外製品の流入により、販売競争の激化につながった
  →競争力強化や生き残りをかけて、石油会社の集約が加速

1997

• 1997年 京都議定書が採択

  京都議定書

  先進国を対象に温室効果ガスの排出削減目標を義務付けた世界初の国際協定

1998

• 1998年 セルフSS（セルフ式ガソリンスタンド）の解禁・導入

• 1998年 自社発電による法人向けの電力販売事業を開始

2001

• 2001年 ENEOSブランドの誕生

2006

• 2006年 ベトナムの随伴ガス回収・有効利用プロジェクトがCDM(Clean Development Mechanism）として登録

2009

• 2009年 高度化法の制定、以降順次拡大

  高度化法

  エネルギーを安定的かつ適切に供給するために、国内でエネルギーを供給する事業者に対して、非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用を促す法律。石油会社の再編や精製能力削減を後押しした

2014

• 2014年 国内初の水素ステーションが開所

  ▲ 水素ステーション

2015

• 2015年 パリ協定合意

  パリ協定

  「京都議定書」の後継となる2020年以降の温室効果ガス排出削減などのための新たな国際枠組み。途上国を含む全ての参加国が削減努力の対象で、産業革命前からの世界の気温上昇を、2℃より十分下方に抑える（2℃目標）とともに1.5℃に抑える努力を継続することが目的に盛り込まれた
  →世界的な脱炭素化の潮流が加速

2016

• 2016年 電力の全面自由化

  企業や一般家庭向けの電力小売りが全面自由化され、さまざまな業種の企業が地域の枠を超えて電力の販売に参入できるようになった

• 2016年 家庭用電気小売事業へ参入、「ENEOSでんき」の提供開始

  

2017

• 2017年 ＪＸＴＧグループの誕生

  電力の全面自由化

  2016年8月、ＪＸグループと東燃ゼネラルグループが経営統合契約等を締結。2017年4月、ＪＸＴＧグループが誕生した。

• 2017年 米国でCO₂-EORの操業開始

• 2017年 ガスの自由化

• 2019年 2040年に向けた長期ビジョンを公表

• 2019年 TCFD提言に賛同・署名

• 2020年 グループ名称を「ENEOSグループ」へ変更

  

2021

• 2021年 ジャパン・リニューアブル・エナジー株式会社（現「ENEOSリニューアブル・エナジー株式会社」）の全株式取得を決定

2022

• 2022年 ＪＳＲ株式会社のエラストマー事業の買収完了
  エラストマー事業および同事業に係る子会社・関係会社株式を承継した株式会社ENEOSマテリアルが事業を開始

• 2022年 米国におけるCCS／CCUS事業を100％子会社化