• 引き続き、株主への利益還元は経営上の重要課題
• 中期的な連結業績推移および見通しを反映した利益還元の実施を基本に、安定的な配当の継続に努める

• 3か年平均で、在庫影響除き当期利益の50％以上を「配当と自社株買い」で還元する
• また、安定的な配当継続に配慮し、22円／株の配当を下限とする

2023年度株主還元

• 上記方針の通り、22円／株の配当を下限とする
• 加えて、取得株式総数1億5千万株、または、取得総額500億円を上限とする自社株買いを実施します。

（2017年度株主還元）2018年4月2日から9月30日の期間中に、41百万株（300億円）の自己株式を取得し、2018年11月7日に消却しました。
（2018年度株主還元）2019年2月12日から4月4日の期間中に、56百万株（300億円）の自己株式を取得し、2019年7月9日に消却しました。
（2019年度株主還元）2019年5月14日から10月31日の期間中に、100百万株（489億円）の自己株式を取得し、2019年11月8日に消却しました。
（2022年度株主還元）2022年5月16日から11月16日の期間中に、197百万株（1,000億円）の自己株式を取得し、2023年2月14日に消却しました。

• ※2020年6月より、ＪＸＴＧホールディングスからＥＮＥＯＳホールディングスへ商号変更を行っております

• ※特別配当9.5円を含む

現在、実施しておりません。