水素の大量消費社会の到来を見据えたCO₂フリー水素サプライチェーンの構築
水素は、利用時にCO₂を排出しないうえに再生可能エネルギーから製造する水素は製造段階でもCO₂フリーである点から、カーボンニュートラル実現の切り札となるエネルギーとして期待されています。
当社グループは、水素社会実現に向けて水素を活用した多様な新規ビジネスの創出に注力しており、国内外の企業や自治体とも協業しながらさまざまなプロジェクトを進めています。
事業方針
・CO₂フリー水素サプライチェーンの構築
・地産地消型エネルギー供給システムの全国展開
・運輸分野向け水素・合成燃料供給事業の拡大
主な取り組み
CO₂フリー水素サプライチェーンの構築
当社グループは、再エネ資源などの未利用資源が豊富な海外においてコスト競争力の高いCO₂フリー水素を製造、日本へ輸送し、国内のコンビナート地域におけるさまざまな産業分野へ水素を供給する体制づくりを進めています。
コンビナート地域に位置する製油所には、石油製品の脱硫用途で大量の水素を安全に取り扱ってきたノウハウがあり、また、水素の受入・貯蔵に活用できる港湾・桟橋・タンク等の既存のインフラがあります。また立地面でも、発電所や製鉄所等と近接しており、水素供給の重要拠点となるポテンシャルを有しています。
製油所をハブとするCO₂フリー水素サプライチェーンの構築
常温常圧で気体の水素は、特に輸送において工夫が必要です。大量の水素を貯蔵・運搬する手段として考えられている有機ハイドライド、液化水素、アンモニアのいずれも選択肢として広く捉えています。早期の大規模水素サプライチェーン構築においては、それぞれの特性や供給コスト、さらに当社の製油所等の自社アセットとの親和性を踏まえると、ガソリンに性状が似ているMCHという有機ハイドライドが現実的な選択肢として考えており、今後、実用化に向けた検討を加速していきます。
さらに、水素製造コストの低減に向けて、独自技術であるDirect MCH®の開発に取り組んでいます。
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水とトルエンから一段階の反応でMCHを製造し、MCH製造コストを削減
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技術開発ロードマップ
地産地消型水素供給
国内でも北海道、九州などのエリアでは、豊富な再エネ資源が存在します。そのような地域では、再エネ資源を生かしながら、水素を組み合わせた地産地消型エネルギー供給事業を検討しています。
ENEOSの水素ステーション
燃料電池自動車(FCV)の普及台数は約8,300台(2024年5月末時点)であり、全国に約160カ所の水素ステーションが整備されています。当社グループは、そのうち35カ所(2024年6月時点)の水素ステーションを運営しています。FCVは水素の充填時間や航続距離などの利点を活かし、バスやトラックなど商用車の普及が期待されていることから、政府は「水素基本戦略」において商用車支援の重点化を打ち出しています。当社グループとしても市場環境を見定めながら、政府方針に沿った水素ステーションの整備を検討しています。
関連事業
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石油製品ほか事業
ENEOSグループは、「エネルギー・素材の安定供給」と「カーボンニュートラル社会の実現」との両立に向け挑戦します。