人材育成

基本的な考え方

ENEOSグループは、急速に変化する事業環境のなかで成長戦略を実現するためには、創造と革新の精神を持ち、グローバルに挑戦し続ける人材の育成が重要な課題であると捉えています。このような考え方のもと、人材育成に関する基本原則をグループ行動基準およびグループ人材育成基本方針に定めるとともに、採用、配置、評価、昇格、教育の各フェーズにおいて、一貫性のある人材育成体制の整備を進めています。
また、グループ各社は、グループ行動基準およびグループ人材育成基本方針に基づき、それぞれの事業方針に沿った人材育成を行っています。

ENEOSグループ行動基準(抜粋)
  1. 12.健全な職場環境の確立
    1. (1)私たちは、適切な健康管理・ワークライフバランス等の推進により、職場でいきいきと働くとともに、自らおよびその家族ならびに職場の仲間が、健康で文化的な生活をおくれるよう努めます。
    2. (2)私たちは、多様な個人が最大限に力を発揮できるよう、ダイバーシティを推進します。
    3. (3)私たちは、相互の対話および円滑な意思疎通を通じて、働きやすい職場環境を確保・維持するよう努めます。
    4. (4)私たちは、人材の育成に努め、自らおよびお互いの能力伸長を図ります。
    5. (5)私たちは、事業活動に従事する間に宗教活動、政治的活動およびこれに類する活動を行う場合は、事前に決裁権者による確認・承認を得ることとします。
ENEOSグループ人材育成基本方針

創造と革新の精神を持ってグローバルに挑戦し続ける人材を確保すべく、継続的かつ計画的に育成する。
会社は、グループの「使命」、「大切にしたい価値観」をしっかりと認識し、高い倫理観とチャレンジ精神を持った従業員を大切に育成していきます。

経営基盤強化のため、中長期的な企業価値向上の実現を担う人材を育成する。
会社には、その事業形態や組織に応じて、さまざまな機能、役割が存在します。そのすべてが会社運営にとって欠かせないものであり、すべての従業員が持てる力を最大限に発揮して組織に貢献できるような適切な育成を進めていきます。

全従業員一人ひとりの適性に合わせた多様な育成・成長を図り、自主的に成長を目指す従業員を積極的に支援する体制を整える。
多様な人材の成長を支えることが会社組織の活性化、ひいては競争力の強化につながると考えています。従業員一人ひとりの個性を尊重し、その適性に合わせ各人の自主的な成長を支援します。

体制

体制については、「ESG経営推進体制」をご参照ください。

重点課題と目標・実績

2022年度の目標と結果・進捗

評価:達成・順調未達

ESG重点課題 取り組み項目 目標(KPI) 結果・進捗
人材の確保・育成 企業価値向上を担う人材の育成 人材育成計画に基づく効果的な研修・評価の実施

  • 各種人材育成研修等を実施
  • 研修内容を適宜評価し、翌年度以降の研修に反映

主な取り組み

当社グループは、グループ行動基準およびグループ人材育成基本方針に基づき、グループ各社が、それぞれの事業方針に沿った育成プログラムを展開しています。

経営人材の育成

今後想定される経営環境の急速な変化にしっかりと対応していくためには、会社の方向性を見定め、経営の舵取りを担う経営幹部の候補としての経営人材を従来以上に計画的かつ戦略的に育成していく必要があります。
ENEOSホールディングスおよび主要な事業会社は、経営人材の育成を各社共通の課題として取り組むこととしています。適性のある者を早い段階で幅広く見出すとともに、将来において経営幹部として十分に力を発揮できるよう育成を進めています。

主な人材育成プログラム

ENEOS

語学・異文化研修

英語上級者向けに、約1カ月間業務から離れて、海外のビジネス現場で即応可能な異文化対応力を身につける研修をマレーシアで実施

女性従業員活躍推進

女性役職者育成のための外部研修への派遣。上司への啓発セミナーや女性従業員のキャリア支援のための社外メンタープログラムの実施

M&A研修

変革を推進できる人材(新規事業・海外事業等)の育成強化として、M&Aを中心とした各種プロジェクトを担う人材の育成を目的とした研修を実施

ベンチャー企業派遣研修

社内では体験できないベンチャー企業での事業立ち上げの実務経験を通じて、新規事業創出を強力に推進できる人材の育成を目的とした研修。派遣者は公募によって選定、1年間ベンチャー企業にて業務に従事

Trigger for the future

通常の業務や研修とは異なる刺激を受ける機会の提供を目的に、今後同社が目指す方向性に合致するテーマを題材にした講演プログラム

ENEOS Learning Platform

自律的キャリア形成支援の一環として、​利用者の一部費用負担を前提とした一定期間利用し放題の​オンライン学習サービス (Udemy business / Schoo for business / flier) ​の提供

360度フィードバック

上司だけでなく、同位者や部下からも自身の行動特性に関するアンケートを回答してもらい、対象者本人が気付きを得て今後のキャリア開発につなげることを支援。評価・処遇には直接影響しない

評価フィードバック面談および自己申告面談

当該年度の業績に対して評価し、次期業務における課題や能力開発のポイントについて共有する面談を定期的に実施(正社員全員を対象)。また、各種人事制度を整備運用することで従業員の長期的なキャリアデザインや能力開発に関する希望を的確に聴取している。会社・上司がその考えを把握、理解したうえで、最適な配置・異動・育成を行うことを目的として定期的に面談を実施(全体の9割を占める正社員全員が面談)

JX石油開発

階層別等研修

階層別の研修やコア人材を育成するための研修を実施

キャリア開発面談

従業員本人の希望と会社のニーズを合致させ、中長期的なキャリア開発の実効性を高めるため、キャリアの節目で面談を実施。そのうえで、一人ひとりが「将来の自分像」を目指して挑戦を重ねることを、会社としてサポート

従業員教育プログラム

E&P事業に関連する技術や契約書、経済性計算等に関する知識を身に付けるため、主に若手従業員を対象にした各種プログラムを通年にわたって実施(6講座)。手づくりの教材を用いて社内講師が講義を行う

プロジェクトマネジメント研修

すべての従業員がプロジェクトマネジメントに関する知識およびスキルを活かして自律的に業務に取り組むことができるよう、基礎から応用までの教育機会をeラーニングで提供

JX金属

階層別等研修

階層別の研修やコア人材を育成するための研修を実施

海外語学研修

総合職入社2年目の全従業員および語学習得の必要がある従業員を対象として、1~3カ月間の海外語学研修を実施

  1. 2022年度は、新型コロナウイルス感染症の影響により派遣を見送りとしていた従業員を対象に、順次派遣を再開しました。

若手従業員キャリアフォロー面談

組織力の源泉である“人”に着目し、若手従業員の計画的な育成、提案力の強化を図るため、定期的に人事面談、職種面談を実施

人と組織の活性化

人材マネジメント・人材育成の強化を図るとともに、多様な人材がやりがいを持って働くことができる環境整備を実施

年間研修実施状況(2022年度)

(時間)

  総研修時間 従業員1人当たりの研修時間
ENEOSホールディングス・ENEOS 31,243 3.5
JX石油開発 4,245 12.1
JX金属 31,515 14.2
合計 67,003 5.8
  • ENEOSホールディングスおよび主要な事業会社の人事部が主催または派遣した社内集合研修、社外派遣研修の時間数を在籍会社別に集計。

対話施策

ENEOSでは、異なる部門間の交流と対話の活性化を目的にさまざまな対話施策を行っています。2022年度は、社内各部門との質疑応答を通じて参加者が各部門を理解することを目的とした「社内キャリアフォーラム」をオンライン形式にて実施しました。

グローバルビジネススキル研修

ENEOSでは、グローバルに挑戦する人材を育成するために、グローバルビジネススキル研修を実施しています。これは、英語上級者を対象とした約1カ月間の研修で、語学力に加え、異文化対応力の強化を目的としたものです。2022年度はマレーシアに現地派遣して実施しました。
また、大学卒の全従業員に対して、3年ごとのTOEIC®受験を推奨するほか、オンライン含む語学研修の受講機会を広く提供しています。グローバルビジネススキル研修の受講者に対しても、同研修を受講した後にも継続的な語学学習を促しています。

ナショナルスタッフ(海外の現地採用従業員)の育成

ENEOSでは、ナショナルスタッフを海外拠点の経営幹部として育成することで、海外ビジネスの展開をより強力に推進できるものと期待しています。
そのため、ナショナルスタッフ管理職およびチームリーダークラスを対象とした集合研修を実施しています。また、将来の活躍が期待されるナショナルスタッフを海外拠点からENEOS本社に数年間派遣し、本社での業務を経験させる取り組みも実施しています。
2022年度は集合研修をオンラインで実施しました。一方、本社部門への受入研修は新型コロナウイルス感染症の影響により実施を見送りました。

従業員の自己啓発支援

当社グループは、学ぶ意欲のある従業員を応援していくため、自己啓発支援制度を用意しています。

自主参加型研修

当社は、主要な事業会社をはじめグループ会社の従業員を対象に、自己啓発支援として、従業員が個々のニーズに応じた研修を選択し受講できるオープンセミナーやオンライン学習サービスを提供しています。
2023年度からは、自己啓発支援にとどまらず、各種社外派遣研修や業務スキル向上のための研修の大部分を上長推薦を必要としない公募型に切り替えます。これにより、自発的に学ぶ意欲のある従業員への支援を拡充していきます。

セルフ・イノベーション・サポート

JX金属では、従業員自らが希望する外部研修プログラムを申請して受講し、プログラム修了時に会社が費用の半額(上限50万円/1プログラム)を補助する制度を設けています。幅広いプログラムの選択が可能なため、従業員の自己啓発意欲に従来以上に応えることができる制度となっています。

ライフプランセミナー

ENEOSでは、各人の歩んできた人生を振り返りながら、今後の人生設計を経済面や健康面といったさまざまな切り口から構想していくことを主眼とした「ライフプランセミナー」を毎年実施しています。2022年度は、118名の従業員が参加しました。
また、定年退職後を見据え、企業年金制度を含む年金制度全般や準備のポイントを解説する「年金セミナー」の開催や、幅広い年代を対象に資産形成に関して基礎知識を解説する「株・債券・投資信託セミナー」を開催しています。

デジタル(DX)人材の育成

当社グループは「確かな収益の礎の確立」と「エネルギートランジションの実現」に向けて、基盤事業、成長事業およびカーボンニュートラルの各領域でデジタルトランスフォーメーション(DX)による事業変革を加速させます。
それらを支える原動力として、デジタル人材の育成に注力し、従業員の自律的な能力向上と適材適所配置を促進します。第3次中期経営計画(2023~2025年度)における高度デジタル人材の育成目標数として、全従業員の約20%に相当する2,000人の育成を掲げています。

ENEOSでは、2023年度から、第2次中期経営計画期間(2020~2022年度)までに実施してきたデジタル人材育成施策に加え、新たにレベル認定(レベル1~4の4段階)と人材類型(3類型)を導入しました。これにより、育成状況を可視化し、DXの実行・実践スキルを強化しています。
デジタルリテラシーの獲得を目的としたeラーニング教育を全従業員に実施することで、デジタルリテラシー人材化(レベル1)を目指します。また、高度デジタル人材(レベル2~4)の育成策として、ビジネスデザイナー*1、DXコーディネーター*2およびデータアナリスト*3の3類型を定め、類型ごとに研修と実践を組み合わせて、DXの中核を担う人材の育成を進めています。
2022年度までに実施してきた研修では、約3,500人のデジタルリテラシー人材を、データアナリストを中心とした約600人の高度デジタル人材を育成しました。今後は、ビジネスデザインおよびプロジェクトマネジメントの領域にも注力し、実行力のある人材を育成していきます。
さらに、CDOを委員長とし管掌役員で構成するDX推進委員会(四半期ごとに開催)の中に新たに設置した「デジタル人材開発会議」で、レベル認定や配置等の議論を行いデジタル人材の育成を加速させています。

  1. *1業務変革/ビジネスモデルの立案や、新規ビジネスの立ち上げ・マネタイズ、DX推進全体に一貫して関与・貢献する。
  2. *2関係者の巻き込みを図り、適切な協力関係を構築しながら、製品・サービス/施策の具体化およびQCD(品質、コスト、納期)の担保を行う。
  3. *3業務変革や新規ビジネスの創出に向けた仮説を立案し、データを活用して仮説の検証・示唆の導出を行う。