基本的な考え方
ENEOSグループは、急速に変化する事業環境の中で成長戦略を実現するためには、創造と革新の精神を持ち、グローバルに挑戦し続ける人材の育成が重要な課題であると捉えています。このような考え方のもと、人材育成に関する基本原則をグループ行動基準およびグループ人材育成基本方針に定めるとともに、採用、配置、評価、昇格、教育の各フェーズにおいて、一貫性のある人材育成体制の整備を進めています。
また、グループ各社は、グループ行動基準およびグループ人材育成基本方針に基づき、それぞれの事業方針に沿った人材育成を行っています。
ENEOSグループ行動基準（抜粋）
- 12.健全な職場環境の確立
- （1）私たちは、適切な健康管理・ワークライフバランス等の推進により、職場でいきいきと働くとともに、自らおよびその家族ならびに職場の仲間が、健康で文化的な生活をおくれるよう努めます。
- （2）私たちは、多様な個人が最大限に力を発揮できるよう、ダイバーシティを推進します。
- （3）私たちは、相互の対話および円滑な意思疎通を通じて、働きやすい職場環境を確保・維持するよう努めます。
- （4）私たちは、人材の育成に努め、自らおよびお互いの能力伸長を図ります。
- （5）私たちは、事業活動に従事する間に宗教活動、政治的活動およびこれに類する活動を行う場合は、事前に決裁権者による確認・承認を得ることとします。
ENEOSグループ人材育成基本方針
創造と革新の精神を持ってグローバルに挑戦し続ける人材を確保すべく、継続的かつ計画的に育成する。
会社は、グループの「使命」、「大切にしたい価値観」をしっかりと認識し、高い倫理観とチャレンジ精神を持った従業員を大切に育成していきます。
経営基盤強化のため、中長期的な企業価値向上の実現を担う人材を育成する。
会社には、その事業形態や組織に応じて、さまざまな機能、役割が存在します。そのすべてが会社運営にとって欠かせないものであり、すべての従業員が持てる力を最大限に発揮して組織に貢献できるよう適切な育成を進めていきます。
全従業員一人ひとりの適性に合わせた多様な育成・成長を図り、自主的に成長を目指す従業員を積極的に支援する体制を整える。
多様な人材の成長を支えることが会社組織の活性化、ひいては競争力の強化につながると考えています。従業員一人ひとりの個性を尊重し、その適性に合わせ各人の自主的な成長を支援します。
体制
体制については、「ESG経営推進体制」をご参照ください。
重点課題と目標・実績
2023年度の目標と結果・進捗
評価：達成・順調未達
| ESG重点課題 | 取り組み項目 | 目標（KPI） | 結果・進捗 | |
|---|---|---|---|---|
| 人材の確保・育成 | 企業価値向上を担う人材の育成 | 効果的な研修・評価の実施 |
|
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主な取り組み
当社グループは、グループ行動基準およびグループ人材育成基本方針に基づき、グループ各社が、それぞれの事業方針に沿った育成プログラムを展開しています。
経営人材の育成
今後想定される経営環境の急速な変化にしっかりと対応していくためには、会社の方向性を見定め、経営の舵取りを担う経営幹部の候補としての経営人材を従来以上に計画的かつ戦略的に育成していく必要があります。
ENEOSホールディングスおよび主要な事業会社は、経営人材の育成を各社共通の課題として取り組むこととしています。適性のある者を早い段階で幅広く見出すとともに、将来において経営幹部として十分に力を発揮できるよう育成を進めています。
主な人材育成プログラム
ENEOS
グローバル人材育成施策
海外のビジネス現場に即応できる異文化対応力を身につけるための教育として、英語上級者を約1カ月間マレーシアに派遣。また語学力向上のため、日本国内でも語学研修の受講機会を広く提供
女性従業員活躍推進施策
女性役職者育成のために、外部研修へ従業員を派遣。上司への啓発セミナーや女性従業員のキャリア支援のために、社外メンタープログラムを実施
M&A研修
事業ポートフォリオの転換を推進できる人材を育成するために、M&Aの基礎から戦略策定方法まで、実践的なスキル・知識を学ぶプログラムを実施
ベンチャー企業派遣研修
新規事業開発の担い手を育成するため、従業員を1年間ベンチャー企業へ派遣。事業立ち上げの実務経験・起業家との対峙を通じて、事業開発のスキル・マインドセットを磨く
Trigger for the future
従業員が新たな気付きを得て、視野をさらに広げるため、今後当社が目指す方向性に合致するテーマを取り上げて講演プログラムを実施
360度フィードバック
上司、同位者、部下から自身の行動特性に対してフィードバックを受け、対象者本人が自分の強みや弱み等について気付きを得ることで、今後のキャリア開発・行動変容を促進する。評価・処遇には直接影響しない
評価フィードバック面談および自己申告面談
当該年度の業績に対して評価し、次期業務における課題や能力開発のポイントについて共有する面談を定期的に実施（正社員全員を対象）。また、各種人事制度を整備運用することで従業員の長期的なキャリアデザインや能力開発に関する希望を的確に聴取している。会社・上司がその考えを把握、理解したうえで、最適な配置・異動・育成を行うことを目的として定期的に面談を実施（全体の9割を占める正社員全員が面談）
キャリアフォーラム
従業員が長期的なキャリアデザインや能力開発に関する希望を申告する期間中に、社内各部門の業務内容やキャリアパスについて情報提供する「キャリアフォーラム」を毎年開催（オンライン開催）。参加者は、当該部門で働くイメージや将来のキャリアイメージを明確にすることができる
ENEOS Xplora
階層別研修
階層別の研修やコア人材を育成するための研修を実施
若手従業員の海外派遣
主に入社後数年以内の若手従業員を対象に、ENEOS XploraのE&P（石油開発）事業の実務を現場で学びつつ現地業務に貢献できるよう、明確なコアテーマを設定し、海外現業所への3～6カ月間の派遣を実施
キャリア開発面談
従業員本人の希望と会社のニーズを合致させ、中長期的なキャリア開発の実効性を高めるため、キャリアの節目で面談を実施。その上で、一人ひとりが「将来の自分像」を目指して挑戦を重ねることを、会社としてサポート
従業員教育プログラム
E&P事業に関連する技術や契約書、経済性計算等に関する知識を身に付けるため、主に若手従業員を対象にしたプログラムを通年で実施。手づくりの教材を用いて社内講師が講義を担当
ＪＸ金属
新教育体系
2040年ＪＸ金属グループ長期ビジョンに連動する人事戦略の一環として、個に応じた自律・自発的な成長の機会の提供や、多様性を受容しチャレンジを奨励する風土での人材育成といった人材育成方針のもと、新教育体系を2023年度に設定し、各種教育を実施
階層別等研修
階層別の研修やコア人材を育成するための研修を実施
海外研修
総合職入社2年目の全従業員および語学習得の必要がある従業員を対象として、1～3カ月間の海外語学研修を実施
- ※2023年度は、新型コロナウイルス感染症の影響により派遣を見送りとしていた従業員を対象に、順次派遣を再開
若手従業員キャリアフォロー面談
組織力の源泉である“人”に着目し、若手従業員の計画的な育成、提案力の強化を図るため、定期的に人事面談、職種面談を実施
人と組織の活性化
人材マネジメント・人材育成の強化を図るとともに、多様な人材がやりがいを持って働くことができる環境整備を実施
年間研修実施状況（2023年度）
（時間）
| 総研修時間 | 従業員1人当たりの研修時間 | |
|---|---|---|
| ENEOSホールディングス・ENEOS | 24,869 | 2.8 |
| ENEOS Xplora | 7,659 | 20.8 |
| ＪＸ金属 | 46,751 | 14.4 |
| 合計 | 79,279 | 6.4 |
- ※ENEOSホールディングスおよび主要な事業会社（ENEOS、ENEOS Xplora、ＪＸ金属）の人事部が主催または派遣した社内集合研修、社外派遣研修の時間数を在籍会社別に集計。
組織風土改革のためのコーチングプロジェクト
ENEOSでは、組織における課題を踏まえて、2023年度に「組織風土改革のためのコーチングプロジェクト」を開始しました。これは、部門長と次代を担うリーダーが起点となり、組織内においてオープンかつ率直な対話がなされるようコミュニケーション変革を志向するものです。これにより、部門長をはじめとした上司の思考・質を向上させ、組織内のメンバーの自発性も高めることを期待します。同プロジェクトを通じて一人ひとりの挑戦を促し、最終的には企業としての成果の最大化を目指します。
ナショナルスタッフ（海外の現地採用従業員）の育成
ENEOSでは、ナショナルスタッフを海外拠点の経営幹部として育成することで、海外ビジネスの展開をより強力に推進できるものと期待しています。
そのため、将来の活躍が期待されるナショナルスタッフを海外拠点からENEOS本社に派遣し、本社での業務を経験させる取り組みを実施しています。
2023年度は3名のナショナルスタッフを本社部門へ受け入れました。
従業員の自己啓発支援
当社グループは、学ぶ意欲のある従業員のスキルアップ・セルフラーニングを応援するため、主要な事業会社をはじめグループ会社の従業員を対象に、従業員が個々のニーズに応じた研修を選んで受講できるオープンセミナーを提供しています。
ENEOS Learning Platform
ENEOSでは、従業員の自律的キャリア形成に向けオンライン学習支援制度「ENEOS Learning Platform」を設けています。希望者が研修項目を選んで一定期間自由に利用でき、また一定の要件を満たすことで会社から50%の費用補助を受けられます。
第3次中期経営計画の人材戦略施策の一つとして1,500名以上の利用を目標としており、2023年度実績は800名です。利用者から「さまざまな研修から選んで自律的に学べた」等の声を得ています。
セルフ・イノベーション・サポート
ＪＸ金属では、従業員自らが希望する外部研修プログラムを申請して受講し、プログラム修了時に会社が費用の半額（上限50万円／1プログラム）を補助する制度を設けています。幅広いプログラムの選択が可能なため、従業員の自己啓発意欲に従来以上に応えることができる制度となっています。
デジタル（DX）人材の育成
当社グループは「確かな収益の礎の確立」と「エネルギートランジションの実現」に向けて、基盤事業、成長事業およびカーボンニュートラルの各領域でデジタルトランスフォーメーション(DX)による事業変革を加速させます。
それらを支える原動力として、デジタル人材の育成に注力し、従業員の自律的な能力向上と適材適所配置を促進します。第3次中期経営計画（2023～2025年度）における高度デジタル人材の育成目標数として、全従業員の約20%に相当する2,000名の育成を掲げています（2023年度末時点実績：延べ1,900名）。
ENEOSでは、2023年度から、第2次中期経営計画期間（2020～2022年度）までに実施してきたデジタル人材育成施策に加え、新たにレベル認定（レベル1～4の4段階）と人材類型（3類型）を導入しました。これにより、育成状況を可視化し、DXの実行・実践スキルを強化しています。
デジタルリテラシーの獲得を目的としたeラーニング教育を全従業員に実施することで、デジタルリテラシー人材化(レベル1)を目指します。また、高度デジタル人材(レベル2～4)の育成策として、ビジネスデザイナー*1、DXコーディネーター*2およびデータアナリスト*3の3類型を定め、類型ごとに研修と実践を組み合わせて、DXの中核を担う人材の育成を進めています。
さらに、CDOを委員長とし管掌役員で構成するDX推進委員会で、レベル認定や活用等の議論を行いデジタル人材の育成を加速させています。
また、2023年度からはレベル2人材の育成に注力します。各部のレベル2人材の育成目標設定を支援し、各部の管理者層が主体的に人材を活用できる環境を整備してきました。2024年度以降はレベル2人材の育成を継続し、実践経験を積んだレベル3人材の認定を開始します。
- *1業務変革／ビジネスモデルの立案や、新規ビジネスの立ち上げ・マネタイズ、DX推進全体に一貫して関与・貢献する（2023年度末時点育成実績：約280名）。
- *2関係者の巻き込みを図り、適切な協力関係を構築しながら、製品・サービス／施策の具体化およびQCD（品質、コスト、納期）の担保を行う（2023年度末時点育成実績：約360名）。
- *3業務変革や新規ビジネスの創出に向けた仮説を立案し、データを活用して仮説の検証・示唆の導出を行う（2023年度末時点育成実績：約720名）。